まるごとＥＴＦ（株価指数連動型上場投資信託）

海外ETFを買うときに確認しておきたいことは、売買の時の通貨の取り扱いです。
売却代金や分配金の受け取りが外貨で行われるのか円で行われるのかによって、為替
手数料と為替差益の発生するタイミングが変わってきます。

売却代金が自動的に円転される証券会社の場合、売却時に為替手数料がかかるし、
売却の差損益もプラスされることになります。ETFの売却益が為替の差損で目減りする、
あるいはマイナスになるという可能性もあるため、ETFを売却するときは為替の動向も
チェックしなければなりません。分配金についても受け取り時に為替手数料がかかり、
為替の影響も受けます。

売却代金、分配金の受け取りが外貨であれば、外貨のまま保有して、為替の動向を見な
がら円転するタイミングを計ることができます。
売却時点では為替の手数料もかかりません。ただし、外貨のまま口座においても利息は
つきません。

米国ETFの場合、一番いいのは米ドルMMFがつかえること。売却代金、分配金を外貨の
ままMMFに入れれば、MMFで運用しながら円転するタイミングを見計らうことができますし
MMFからETFが買える証券会社なら、売却代金を外貨のまま次のETFの購入代金に充て
ることができます。

海外ETFで得た利益や分配金には、当然税金がかかります。
売却益については、１月1日から12月３１日までの取引を合算してトータルでプラスに
なっていれば、確定申告をして税金を納めます。
マイナスでも、損失の繰り越し控除を使うなら、やはり確定申告が必要です。
なお、海外ETFは為替差損益もETFの売却による所得に含まれます。
また所得は円換算した金額となります。

野村や日興コーディアル以外は、海外ETFを特定口座に入れることができません。
電子交付される取引報告書などを基に、自分で確定申告をします。
米国ETFは原則として、ぶんぱいきんに対して米国で１０％が源泉徴収され、徴収後の
金額に対して日本でも源泉徴収されます。従って、自分で税金の手続きをする必要は
ありません（09年10月に１００万円超の配当を受け取る場合は除く）が、確定申告すれば
米国で源泉徴収された分の払い戻しを受けることもできます。（外国税額控除）
ただし、所得の総額によっては申告するとかえって不利になることもあるので気をつけま
しょう。