ETFのデメリット

購入単価の高さは投信と組み合わせてカバー

ETFのデメリットとしてまずあげられるのは、購入単価が投信に比べて高いことです。
投信が1万円から購入可能なのに対し、ETFは最低購入単価が大きい。
ネット証券の場合、米国株ETFは10口から、中国株ETFは100口からとなっています。
最低でも、3万円、銘柄によっては20万円近くするものもあります。
ETFはある程度資金に余裕のある人でないと買えない商品なのです。

ETFのデメリットを投信と組み合わせで解消できる方法があります。
少額で購入できる投信を毎月一定額積み立て、ある程度の残高になったらいったん売却。
その資金でETFを購入します。購入するETFは、積み立てた投信と同じ投資対象をカバー
しているものを選べば継続運用しているとみなせます。

初期投資に投信を利用すれば少額購入が可能な上、毎月一定額の買い付けで購入
機会を分散できるのでリスクが低くなります。
価格が安い月には多く、高い月には少ない購入となるからです。

この方法を「ドルコスト平均法」と呼びます。

ドルコスト平均法で積み立てた資金でETFを購入すれば、低コストの運用が可能になり
ます。
ただし、投信の売却時に値上がり益があった場合は税金が加算されてしまうので注意。

海外ETFの場合、取引が外貨ベースで行われるので初心者にはハードルが高い。
海外ETFの価格が外貨で表示されることや個別銘柄の詳細情報が英語であることも難点。

海外ETFは税金面の扱いも注意。対面取引中心の大手証券会社は特定口座扱いが可能
ですが、ネット証券は一般口座扱い。
外国個別株と同じように、売却益(損)が出た場合は、自分で確定申告しなければなりま
せん。




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