まるごとＥＴＦ（株価指数連動型上場投資信託）

株価指数連動上場投資信託、ETFがこの数年、個人投資家の間で急速に人気を集めています。
投資信託が資産形成の有効なツールとして脚光を集めるのにつられる形で、投資信託の
一つであるETFもまた、存在感を高めています。

ＥＴＦとは簡単に言えば、日経平均株価、東証株価指数、ニューヨーク市場のダウ工業株
30種平均など株価指数に連動するように運用されている投資信託です。

証券取引所で株式と同じように売買されますから、投資家は市場が開いている時間に買い
注文も売り注文も、価格を見ながら出せます。
国内に上場するETFなら信用取引も行えます。

国内では東京証券取引所、大阪証券取引所に日経平均株価などに連動するETFが約４０
銘柄上場されています。
ところが、海外ではニューヨーク証券取引所、ナスダック、香港市場などに合計１２００本、
純資産残高で８０兆円規模のETFが存在します。
Ｓ＆Ｐ５００、ナスダック指数など米国の代表的な株価指数に連動するETFもあれば、中国
インド、ブラジルなど新興国の株価指数を対象にしたものや、債権、商品指数に連動する
ETFもあります。

【ETFの歴史】
歴史的には以外と新しいETF。
世界に第一号として誕生したのは、１９９０年3月。TI PSがカナダのトロント証券取引所に
上場したのが始まりと言われています。
その後は米国を中心に海外で年々、商品数が拡大しました。

バークレイズ・グローバル・インベスターズ、ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ
など大手資産運用会社もETFの開発を競い合っています。

一方、日本では、95年4月に「日経300株価指数連動型」が東証に上場したのが最初。
もっとも、証券会社や90年代後半に投資信託販売に参入した銀行などが通常の投信販売に
力をいれたこともあり、国内ではETFはあまり普及しませんでした。

ところが状況がこの数年で一変しました。低迷する日本の株式市場に業を煮やした個人
投資家の間で海外投資熱が高まったのです。
楽天、SBIイー・トレードなどインターネット証券が海外ETFを取扱い、売買する個人がじん
わり増えてきました。

ネット上ではETF詳しい「人気ブロガー」も誕生し、ファイナンシャルプランナーも普及に一役
買いました。

東証、大証など国内取引所も海外の証券取引所との競争に勝ち抜くためETFの市場拡大に
本腰を入れ始めています。
東証では08年3月に業種別株価指数に連動するETFが17本上場しました。
このようにETFは今一番、注目されている商品なのです。

日本では国内ETFと海外ETFを合わせて１００本以上売買できるようになりました。
もっとも、米国には約７００本、ヨーロッパでも300本以上のETFが取引されており、世界の
ETFは合計１５００本近くに達するといわれています。

日本でも楽天などのインターネット証券や野村、大和などの大手証券で様々なタイプの海外
ETFを売買することはできます。しかし、国内で扱っていない海外ETFを売買したいなら、
海外の証券会社に口座を開いて取引することを考えてもいいでしょう。

日本にいながら海外の証券会社に口座を開く方法を考えてみましょう。
まず、外国証券会社で売買するには基本的にオフショアで口座を開くのが前提。
一般的には米国内や英国内に口座開設ができると考えられていますが、非居住者である
日本人が口座を開くことは極めて限定的です。
米国のオンラインブローカーでは口座開設にあたり、４種類の情報が最低限求められます。
◎米国内の住所
◎生年月日
◎社会保障番号または納税者番号
◎勤務先名・住所

マネーロンダリング（資金洗浄）やテロ・犯罪活動を防止するための基本的に必要とされる
情報ですが、米国人以外の場合、かなり厳しい本人確認が求められます。

世界には様々なオフショア金融センターがあります。日本人がよく利用しているのが、香港
シンガポール、マン島、ベルギー、ルクセンブルクなど。

海外口座を利用する一番大きなメリットは、日本で販売されていない金融商品（たとえば、
ETFや外国株など）を購入したり、外貨建てで資産を保有したりすること。もちろん、手続き
が面倒であれば、日本に拠点を構える外資系金融機関を利用したり、外貨建て資産で
運用するETFや投資信託を購入したりすることで、結果的に海外口座で取引するのと同じ
ような効果を得ることはできます。

海外口座を利用する際のポイント
①ある一定の語学力がないと海外口座を使いこなすのは難しいかもしれません。
英語での金融専門用語や言いまわしを知らないと、発注や決済で想定外の支障が生じ
たり、トラブルに対応できない可能性があります。

②現地の法制度が変更されるリスクにも気をつけましょう。非居住者の口座が停止され
たり、非居住者が購入できる有価証券に制限がつけられたりする、などの突発的な
事態が発生することがありえます。

③一般的に非居住者は、投資者保護基金などのような投資家保護の対象にはならない
ことが多いようです。

オフショアで金融取引をする投資家はそれなりの経験を積み、現地での取引のノウハウを
習得したうえで、リスク覚悟で臨んだほうが賢明です。

裁定取引は何らかの理由で価格が異なる同じ商品の価格差を利用して利益を獲得する
方法です。

ETFのマーケットでの裁定取引は頻繁に当たり前のように行われています。
国内でもっとも流動性が高く、純資産総額が大きいETFは日経２２５連動型上場投資信託
（１３２１）です。機関投資家はこのETFと日経平均株価を構成する２２５銘柄との間で裁定
取引を行います。
ETFは市場が開いている間はいつでも売買することができますが、価格は必ずしもETFの
純資産価額と一致しているわけではありません。
市場での価格は需給関係で決まるので、買いが売りよりも多ければ、そのETFの価格は
純資産価額を上回って推移することも起こるのです。

個人投資家はどのように、裁定取引を実践すればいいのでしょう。
①時間差裁定
割安な株価指数、業種、資産クラスを探し、時間をかけて収益を狙うのも裁定取引のひとつ。
②セクター裁定
為替相場が円高に振れると、輸出比率の高い国際優良株は業績悪化懸念から売られること
があります。
円高時には自動車、輸送機ETFを売り、円高メリットを受ける電力、ガスETFを買う、ロング
＆ショート戦略（売りと買いの組み合わせ）も考えられます。
③資産クラス間裁定
これはヘッジ取引の一種かもしれません。たとえば、異なる値動きをする日系平均連動型
ETFと金価格連動型ETFの価格差に注目します。価格差は広がったり、縮まったりするので
過去のパターンを検証してみる。価格差が広がっているとき、つまり金ETFが高値圏にある
ときに金ETFを信用売りして日経平均ETFを買い、価格差が縮まったところでそれぞれ反対
売買して決済します。もちろん、信用売りを利用するのでコストや流動性には気をつけよう。

また海外ETFには様々な地域やセクター、債権、商品に連動するものがあります。
国内証券での取り扱いが増えれば、アイデア次第で様々な裁定取引ができるでしょう。

ヘッジ取引とは、保有している資産が価格変動により損失を被るリスクを、ほかの資産を
売買することによって避ける取引。

ヘッジ取引には２つの考え方があります。
１投資家が保有する資産とおなじような値動きをするものを反対売買する（例えば、株価
下落リスクを株価先物の売りでヘッジする）
2保有している資産と異なる値動きをする資産を組み入れることで、ポートフォリオ全体の
価格変動リスクを低減させる（インフレ上昇リスクを商品先物の買いでヘッジする）

国内ETFは信用取引ができるため現物株のヘッジ取引を考えましょう。
まず、国内ETFは日経平均株価指数連動型、東証株価指数連動型、そのほかの株価指数
連動型、海外株価指数連動型、金価格連動型の5種類あります。
これらの5種類の中から最も効率的なヘッジ手段を選ぶ必要があります。

ヘッジ取引に際してもっとも重要なポイントは資産との相性性にあります。相性性とは何で
しょう。
たとえば、日経平均株価はTOPIXとほとんど似たような値動きをするので、この２つは相性
性が高いといいます。逆に、日経平均株価と原油先物価格は必ずしも同じ動きをしない。
この場合は相性性が「低い」と言います。

投資の鉄則は「安く買って、高く売る」ことです。その安く買って、高く売ることを徹底する
方法が「ヒラメ戦術」です。

魚のヒラメは基本的に砂の中に潜り、えさの小魚やエビ、カニなどが近づいてくるのをじっと
待っています。自らえさを取るために動くことはなく、獲物が近づいてくるのをじっと海底の砂
の中で待っているのです。

つまり「ヒラメ戦術」とは「株価が下がるのを辛抱強く待ち、自分が買いたいと考えている
株価に到達したら実際に購入する」というスタイル。
これなら高値づかみのリスクは軽減されます。

ヒラメ戦術のポイントはとにかく「下がったら買う」こと。さらに損失を抱えるリスクを避けるため
1年に数回は起こりうる大幅な下落局面をじっと待つことが大切です。

毎年いずれかの時期に１０％以上下げる局面があります。この大幅な下げ局面を狙って、
株価の推移を見ながら、ヒラメのように獲物が近づいてくるのを待つのです。
もちろん、株価がどのくらい下がるかは予測できません。それを見分けるには、相場全体が
上昇トレンドにあるか、下落トレンドにあるのか、チャートや指標などいくつかのテクニカル
分析を組み合わせて、しっかり見極めることが大切なのは言うまでもない。

過去のETFの値動きの特徴を知ったうえで、買い付け価格を設定する方法もあります。
①現在の価格から何％下の水準で買うか決める。
②買い付け価格からさらに何％程度下がる可能性があるか、過去の値動きから予想。
③買い付け価格から何％上昇するか、過去の値動きから予想。
④たとえば、日経平均株価が３％下がった翌営業日には１％程度反発する確率が約７０％
など、下落リスクと上昇の可能性を組み合わせて考える。

ドルコスト平均法とは、たとえば毎月1万円ずつなど、定期的に一定の金額を投資していく
方法積立預金と同じと考えられます。

ドルコスト平均法のメリットは、ETFや株式など有価証券を投資対象にした場合、長期間
購入することにより買い付け価格が平準化されることです。ETFを買い付ける額はいつも
一定だからETFの価格が低いときにはより多くの株数を購入できるのに対して、価格が高い
ときにはより少ない株数を購入することになります。
その結果、ETFの価格が一定の投資期間において継続的に上昇している場合、ETF1株の
買い付けコストは、常にその証券の平均市場価格よりも低くなります。

フィデリティ、バンガードなど米国の資産運用会社は、ドルコスト平均法を個人の資産形成
の王道として勧めています。というのも、ドルコスト平均法はごく単純な投資方法なのです
が、継続的に資産を増やしたい投資家にとって極めて有効なのです。

①定時定額で投資することをルール化するため、必然的に資産形成できます。
②自動的に定時定額で買い付けると、相場が下落している局面で投資する「押し目買い」を
実行することになります。逆に相場が上昇している局面では、結果的に買い付け株数が
少なくなるので、慎重に投資することになります。
ドルコスト平均法は「逆張り投資」を無意識に実行しているわけです。
③購入価格を記憶するのは難しいので、自動的に買えば心理的にも負担になりません。
結果的に長期投資を実践できます。

ETFをドルコスト平均法で買い付ける場合、証券会社の「るいとう」というサービスを利用する
のがいいでしょう。ただし、証券会社によってはETFが「るいとう」の対象になっていない
ケースがあるので注意が必要。また、仮りに「るいとう」の対象になっていても、一般的な
売買に比べて売買手数料が高めに設定されているケースがあります。
始める前に証券会社に必ず確認しましょう。

また、海外ETFは国内ETFにくらべて売買手数料が割高に設定されているほか、まとまった
株数で買い付けた方が手数料が割安になる証券会社があります。

海外ETFをうまく買うには、外国株で運用するインデックスファンド（売買手数料ゼロ）をドル
コスト平均法で積み立てで購入しておいて、まとまった金額に積み上がった段階で海外ETF
に乗り換えるのがお勧めです。

最近はインターネット証券を中心に販売手数料をゼロにしているものが増えています。
ドルコスト平均法はETFだけでなく、ほかの金融商品にも適用することで、長期にわたり
資産形成にじっくり取り組むことができます。

海外ETFを買うときに確認しておきたいことは、売買の時の通貨の取り扱いです。
売却代金や分配金の受け取りが外貨で行われるのか円で行われるのかによって、為替
手数料と為替差益の発生するタイミングが変わってきます。

売却代金が自動的に円転される証券会社の場合、売却時に為替手数料がかかるし、
売却の差損益もプラスされることになります。ETFの売却益が為替の差損で目減りする、
あるいはマイナスになるという可能性もあるため、ETFを売却するときは為替の動向も
チェックしなければなりません。分配金についても受け取り時に為替手数料がかかり、
為替の影響も受けます。

売却代金、分配金の受け取りが外貨であれば、外貨のまま保有して、為替の動向を見な
がら円転するタイミングを計ることができます。
売却時点では為替の手数料もかかりません。ただし、外貨のまま口座においても利息は
つきません。

米国ETFの場合、一番いいのは米ドルMMFがつかえること。売却代金、分配金を外貨の
ままMMFに入れれば、MMFで運用しながら円転するタイミングを見計らうことができますし
MMFからETFが買える証券会社なら、売却代金を外貨のまま次のETFの購入代金に充て
ることができます。

海外ETFで得た利益や分配金には、当然税金がかかります。
売却益については、１月1日から12月３１日までの取引を合算してトータルでプラスに
なっていれば、確定申告をして税金を納めます。
マイナスでも、損失の繰り越し控除を使うなら、やはり確定申告が必要です。
なお、海外ETFは為替差損益もETFの売却による所得に含まれます。
また所得は円換算した金額となります。

野村や日興コーディアル以外は、海外ETFを特定口座に入れることができません。
電子交付される取引報告書などを基に、自分で確定申告をします。
米国ETFは原則として、ぶんぱいきんに対して米国で１０％が源泉徴収され、徴収後の
金額に対して日本でも源泉徴収されます。従って、自分で税金の手続きをする必要は
ありません（09年10月に１００万円超の配当を受け取る場合は除く）が、確定申告すれば
米国で源泉徴収された分の払い戻しを受けることもできます。（外国税額控除）
ただし、所得の総額によっては申告するとかえって不利になることもあるので気をつけま
しょう。

海外ETFは保有時のコストである信託報酬が安いのがメリット。だからこそ、売買時の
コストも抑えたいもの。証券会社ごとの手数料はネット証券が圧倒的に安い。
ネット取引だから当然ですが、同じ銘柄ならネットで買ったほうが断然お得です。

米国ETFは、新規参入のマックスがもっともローコスト。１０００口以上でも手数料が変わら
ないので、大口取引になるほど有利です。

一方、香港市場は手数料体系が複雑ですが、ネット証券はおおむね同じような水準です。

ただ、頻繁に取引するのでなければ、米国ETFも香港のETFも証券会社による売買手数
の差はそれほど大きくないと言えます。
それより、海外ETFに関して日本語で提供されている情報の豊富さや、チャートの充実感
などで証券会社を選ぶという考え方もあるでしょう。

店舗型の証券会社は野村意外ほぼ同水準。国内取次手数料に、別途現地手数料が
かかるため、コスト高になってしまいます。
なお、日興コーディアルでは一部の銘柄はネットで売買でき、その場合は手数料が店頭
取引より２０％割安になります。

店舗型で忘れてはいけないのが、売買手数料のほかに外国証券取次口座管理料が
年間２０００円あるいは３１５０円かかるという点。これによって小口の取り引きは一層不利になります

手数料を考えると、米国ETF・香港ETFはあえて店舗型を選ぶ理由はありませんが、ネット
証券にない欧州株ETFなどは店舗型を使わざるをえない。
野村でユーロ建てのETFを買うケースだと、国内取次手数料は米国などと同じで、現地手数
料は約定代金の０，４％で最低４０ユーロ（約６４００円）となっています。
大口で買わないかぎり手数料割れを起こしてしまうので注意です。

海外ETFは「外国株」という扱いになるので、購入するためには、通常の証券総合口座の
ほかに外国証券取引口座が必要です。
ただ、楽天は２つが同時に開設できますし、ほかのネット証券会社も簡単な手続きで外国
証券取引口座を作ることができます。

ネット証券の場合、米国ETFは「米国株式」、香港のETFは「中国株式」取引画面から買い
注文を出します。注文の出し方は日本株を買うときと同じで、４項目を入力して発注します。

①購入銘柄
②購入口数
③指し値か成り行きか、指し値の場合はいくらか
④注文の有効期限　　

購入銘柄はETFの名前でなく、日本株の証券コードにあたるティッカーという記号または、
銘柄コードを入力します。購入予定の銘柄はあらかじめティッカーや銘柄コードを調べて
おきましょう。

米国ETFは証券会社によって売買単位が違い、楽天は10口単位、マネックスは1口単位
イー・トレードは１０口以上1口単位となっています。
ただし、売却はいずれも1口単位でできます。

香港市場のETFは銘柄によって売買単位が１００口、２００口、５００口などと決まっている
ので、これも事前にチェックが必要です。

米国ETFは、楽天とマネックスが指し値・成り行きとも可能。マネックスは逆指し値もできる。
イー・トレードは指し値のみ。香港のETFはいずれの証券会社も指し値のみとなっています。

米国の株式市場には値幅制限がないので成り行きでの買い注文は予想外の価格で約定
してしまう可能性がある点には注意したい。

注文の有効期限は、楽天は「本日中」のみ、マネックスは最大90日まで日付け指定できます。
イー・トレードは米国は最長7日まで香港は当日のみ。

米国・香港の取引所の取引時間は証券会社の注文受付時間に沿っていますが、取引時間
外に注文を受けつけるかどうかなどは証券会社によって違うので事前に確認を。

今、日本で海外ETFを扱っている主な証券会社は、店舗型では野村、大和、日興コーディ
アル、インターネット専業では、楽天、マネックス、SBIイー・トレードなどです。

最近は、米国ETFの取扱いを充実させる証券会社が目立ちます。その中で、銘柄は楽天が
一番多い。ダイヤモンズ、スパイダーズ、パワーシェアーズQQQといった定番のものから、
中国インドなど新興国の国別ETF、消費財、エネルギーなどセクター別のETF、債権指数に
投資するETFなどをそろえています。
また、指数に連動しつつもそれを上回る成績を目指す、インテリジェントETFも扱っています。
初心者から上級者までを視野にいれたラインアップが特徴です。

今年の6月に51銘柄の米国ETFの販売をはじめたのがマネックス。
そのうち４３銘柄がIシェアーズブランドのもので、国別、セクター別インデックスや債権イン
デックスに連動するものなどがあります。

SBIイー・トレードもアイシェアーズのものを中心に17銘柄扱っています。
数では楽天やマネックスよりかなり少ないですが、ETFでポートフォリオを作るために必要な
ものは、一通りそろっているといえます。

香港上場のETFも、銘柄数では、楽天がもっとも充実しています。楽天とイー・トレードは、
デリバティブを用いて指数との連動を図る仏系リクソー社のETFを扱っているのが特徴です。

店舗型の証券会社は、米国や中国に関してはベーシックなもののみを販売。
ただし、ネット証券が扱っていない欧州市場などに上場しているETFが買えます。
野村には、ユーロ建てが８銘柄、ポンド建て、豪ドル建てが各１銘柄あります。

大和はユーロ建て4銘柄、日興コーディアルはユーロ建て、豪ドル建て、韓国ウォン建てを
各１銘柄扱っています。

スタンダードなETFなら、売買手数料を比較して、安い証券会社で買うことができますが、
他社で扱っていないものは、扱っている証券会社に口座を作って買うしかありません。

初めに取扱銘柄数の多い証券会社を選んで、そのラインアップの中から銘柄を選んで
買うか、先に銘柄を決めてから、それを扱っている証券会社に口座を開くかのどちらかに
なるでしょう。

いろいろな種類の海外ETFを買おうとすると、投資信託と同じように、特定の銘柄を買う
ためにいくつかの証券会社に口座を開かなくてはならない手間がかかることになるかもしれません。